東北エネルギーサービス株式会社
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エネルギー供給サービス

オンサイト電源の導入で、エネルギーコストを削減!

お客さま敷地内に発電設備を設置し、そこで発電した電気と、電力会社から受電する電気でお客さまの使用するエネルギーをまかないます。

お客さまのメリット
●エネルギーコストの削減
●二酸化炭素排出量の削減


自家消費型太陽光発電サービス太陽光発電設備自体をお客さまが保有するのではなく,第三者が所有し,お客さまの屋根などに設置します。発電した電気は全量自家消費することができる事業モデルです。

一般的に ソーラーPPAモデル(Power Purchase Agreement)や TPOモデル(Third Party Ownership) と呼ばれます。

お客さまは設備導入に関する費用のお支払いは一切不要であり,太陽光で発電された電気の使用量に応じたサービスフィーだけをお支払いいただくものです。



本サービスによるメリット
設備は『所有』から『利用』の次代へ
本サービスは,設備を所有する必要がないため,これまで大きな課題であった初期投資を不要とし,発電量に応じた『CO2フリー電気』の供給が可能です。燃料価格の上昇や再生エネ賦課金等の外生的な変動要因への対策にも寄与するものです。

  • 初期費用が要らないので,資金調達,リース会社との調整等,導入手続きの負担を大幅に低減できます。
  • 発電しない場合の費用負担ゼロ。設備故障時の突発的な費用負担もゼロ。投資回収の長期化リスクを気にせず導入できます。
  • 導入と同時にCO2削減,エネルギーコスト削減のメリットを享受できます。
  • 太陽光発電設備の設置に適した環境の場合,系統電気の単価と同等の単価でサービスをご提供できる可能性があります※

※現地調査結果およびサービス提供条件により,ご提案価格は変更となる場合があります。


こんなお客さまにおすすめ

◯太陽光発電に適する環境の3つの条件

◯再生可能エネルギーを活用して、企業の環境価値を高めたい



オンサイト電源(自家用発電設備)の導入

コージェネレーションシステムの仕組み
◎発電時に出る“排熱”を利用し、冷暖房等に活用するシステム。
◎従前のシステムに比べ、同量の一次エネルギーで「電気」と「熱」の複数のエネルギーを取り出し活用することから、二酸化炭素の排出量を大幅に削減することが可能です。





コージェネレーションシステムの適用例(ホテル)

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オンサイト導入に伴うお客さまのメリット

自家用発電設備が供給する電気と、電力会社から受電する電気の最適な組み合わせにより、エネルギーコストを削減します。

コージェネレーションシステムにより自家用発電設備の排熱を利用することで、さらに多くのエネルギーコストを削減するとともに、二酸化炭素の排出量も抑制できます。

もちろん、自家用発電設備導入後の運転、監視、燃料補給からメンテナンスまで東北エネルギーサービスがワンストップで対応します。

さらに、ESS(オンサイト熱電併給サービス)をご利用いただくと初期投資は不要。お客さまは、電力会社からの電力の供給を受けるのと同様の感覚で、自家用発電設備の電力や熱をご使用いただけます。

ESS(オンサイト熱電併給サービス)
お客さまの初期投資は不要。月々のサービス料金のご負担だけです。
東北エネルギーサービスがお客さま構内に設置した発電設備から電気や熱を供給。発電機の運転、監視、燃料補給からメンテナンスまで東北エネルギーサービスが実施。お客さまのお手をわずらわせません。 ( ESS = Energy Solution Serviceの略)
※長期のご契約となるため、契約条件等については個別にご相談させて頂きます。



こんなお客さまに
おすすめ

◎契約電力1500kW程度以上
◎ある程度のベース負荷があり、さらに昼間にピーク負荷がある
◎熱(温水・蒸気)利用がある
◎高圧受電から特高受電への変更を回避したい
◎停電・瞬時電圧低下対策をしたい



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サービスの流れ



■お客さまへのサービス体制
当社では計画段階からきめ細かいサービスをしています。

■豊富なラインナップ
お客さまのご要望に応じたエンジン機種・容量・排熱設備が選定いただけます。

エンジン ディーゼル・ガスエンジン・ガスタービン・マイクロガスタービン
排熱設備 蒸気ボイラ・温水ボイラ・吸収式冷凍機 等

■幅広いシステム構築
コージェネシステムはもちろん、電気設備、熱利用設備など幅広いシステムを構築できます。

電気設備 系統連系、受変電設備、配電設備、系統解析、安定化装置(サイリスタSW・インバータ) 等
熱利用設備 ヒートポンプ、冷凍機、蒸気コンプレッサ 等
その他省エネ設備
・システム
省エネ照明、高効率電気製品、MDUブレーカ、EMS 等

■リモート監視システム
・24時間の監視により万が一の故障時も迅速に対応
・データ管理(日報・月報)により現場での日常監視業務が省力化
・異常兆候を検出し、故障原因の早期発見・未然防止が図れる
・日常のデータ管理により計画的な保守管理業務の遂行が可能

   
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